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 値動きの激しい通貨 英ポンドはかつて世界の基軸通貨として君臨してきましたが、第二次世界大戦以降現在は米ドルに基軸通貨としての立場を譲っています。以後国力衰退とともに通貨の流出を伴って英ポンドは下落し、近年の英ポンドの対米ドルレートは、1800年代後半と比べると価値が1/3以下まで下落しています。対円レートをでも、日本が固定相場制の時は１英ポンド＝約1000円でしたが、変動相場制を経て以後95年には円高で、１ポンド＝130円を切るまで円／ポンドレートは下落しました。欧州連合加盟の際、ユーロに参加するかどうかが注目されましたが国民の賛成を得られず、通貨統合は現在も見送られています。日本と同様、加工貿易国であるが北海油田を持っていることが最近の世界情勢・原油高からも留意すべき点である。短期的にも長期的にも値動きが激しいためトレンドが読みにくく、短期で狙う場合やハイリスクハイリターンを好む人には人気である。  高い金利 1990年代後半からサッチャー首相により、大胆な構造改革が実り、経済は活気を取り戻しおおむね堅調に推移し、平均して２％台の成長を続けていました。英国は景気過熱を危惧して02年秋から数回にわたって利上げを実施。しかし、堅調な推移を示していた英国経済は、2004年半ばより減速し、2004年夏以降、製造業を中心に企業の生産が停滞。それまで過熱気味に推移してきた住宅市場も沈静化の方向に向かい始めました。消費も停滞が続いており、2004年8月以来4.75％で据え置いていた政策金利を、2005年8月4.5％に引き下げました。  注目すべき点 変動要因として「金利動向」、「ＧＤＰ」、「完全失業率」、「貿易収支」、「製造業生産高」、「消費者物価指数」、「小売物価指数」などがあります。イギリスの中央銀行のイングランド銀行（ＢＯＥ）総裁やBOEの政策決定機関である英中銀金融政策委員会のメンバーの発言、政策金利の発表にも影響を受けます。また、北海油田を持っていることから、石油価格の変動の影響を受けること、9.11テロ以降米国と親密な関係であることからドルの動きに連動して動くことが多いこともポイントです。他には、貯蓄率が６％と低いこと、長年の経常赤字、財政赤字の拡大、割高であった不動産市場（最近沈静化に向かう）などです。ユーロ通貨への加盟の（加盟が決まれば、ポンド売りに結びつくとも言われる）行方も注目点の一つとして挙げられます。 |
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